マルチメディアの衝撃 - 「マルチメディア」が世界を揺り動かそうとしている。

2021/03/26 19:26

世界を変える！マルチメディアと成長小売業の原点を訪ねて

「マルチメディア」が世界を揺り動かそうとしている。
平成6年（1994年）日本経済新聞

マルチメディアと成長小売業の原点を訪ねて

■マルチメディア
コンピューターでコードデータだけなく、音声、画像、動画をデジタル技術により同等に扱う技術
■マルチメディア市場
マルチメディア技術を利用した機器、ソフト、サービスの市場

平成6年（1994年）
家電量販店「ムラウチ電気」の社長だった父親が今から 27年前にアメリカに視察に行った時の資料が出てきました。父の部屋の整理をしていて発見しました。

父親が 1994年のアメリカで見たものは「マルチメディア」でした！！

平成6年（1994年）の NEBAアメリカ視察の様子

1994年を閉じ込めたままの集合写真が何枚か残っていました

米国セミナー（米国視察）のテキストも当時のまま、そっくりそのまま残っていました

NEBA エグゼクティブ米国セミナーテキスト
平成6年（1994年）6月8日（木）～ 6月18日（土）
日本電気専門大型店協会

シカゴ、リッチモンド、ワシントンD.C.、ニューヨーク、フィラデルフィアを NEBA（日本電気専門大型店協会）の仲間たちと回ったようです

視察した訪問先はベストバイ、サイロ、サムズクラブ、コンプUSA、フォックスリバーコモンズ（リージョナル型パワーセンター）、シムズ、サーキットシティ、FCC、ウッドベリーコモンファクトリーアウトレット、フォーチュノフ、QVCなどと書かれています。

家電業界のベテランの人たちか聞くと懐かしい名前や言葉だと思います　笑

「I'm very sleepy.」って鉛筆で書かれたテキスト（爆笑）

マルチメディア、マルチメディア市場、双方向CATV、産業の融合などの言葉が踊っています

「マルチメディア」という言葉が 1994年当時、日本で作られたこのテキストの中でところせましと並んでいます！

しかし、
「インターネット」という単語がこの約90ページのテキストの中にはただの一つも載っていないのです。

そうです！
このテキストは日本の誰もが「インターネット」をまだ知らなかった時代の資料なのです！日本中が、そして世界中が、「インターネット」の大波にまだのみ込まれる前の牧歌的な時代がこのテキストには詰め込まれていたのです！

僕たち日本人はこの数年後に「マルチメディア」の正体が「インターネット」だったとういことを知るのです。

温故知新。
ネットの大波で世界が劇的に変わり始める直前の米国視察の資料を見て、僕はこの約30年間の大変化についてただただ驚愕しています。

すごい 30年でした
恐ろしい 30年間でした
世の中がドラマチックに変わりました

改めて調べてみると、1994年は Yahoo!と Amazonが産声を上げた年でした。Googleの創業は 1998年、FaceBookは 2004年、Twitterは 2006年の創業でした。

ショッキングな程、社会は変わりました

マルチメディアはコードデータ、画像、音声、動画のデータをすべて同じデジタルデータとして処理する技術であるが、同時に距離の壁、時間の壁を無くす技術でもある。

小売りに与えるマルチメディア技術の影響で特に大きいのは通販の拡大である。

マルチメディア技術はビジネス上の壁をやぶる技術であり、また異なった手段でビジネスを実現する技術である。

1994年野村総研情報通信研究会「マルチメディアの展望」

PS
米国セミナー付属資料の日本経済新聞のマルチメディアの記事の中にも一ヵ所だけ「インターネット」という言葉がありました。最後にその部分を引用してご紹介させていただきます

マルチメディアのインフラとして急速に進展するインターネット

情報統制は困難
あらゆる情報を「1」と「0」に分解し、高速ネットで伝達する世界では、通信内容を国境線上ですべて捕捉するなど費用対効果の点から見て事実上不可能だ。すでにインターネットを通じて膨大な量のポルノ画像が日本にも流れ込み、社会主義国には禁制の思想書が流れ込んでいるといわれる。

国家の枠組みを守ろうとする権力者にはやっかいなしろものだ。インターネットの跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ）は、国家がすべての基本単位だった時代の終わりを告げようとしているかにみえる。

常識の逆転を引き起こすのは直接には情報技術の飛躍的な発展だが、背景には企業や社会の側で日増しに高まる自己革新の動きもある。双方が相まって巨大な変化が起きる。われわれは二百年前の産業革命に次ぐ新たな革命の真っただ中にいる。

1994年［マルチメディアの衝撃（上）」通信網を民の手に
日本経済新聞マルチメディア取材班